台風・ゲリラ豪雨対策と被害後に活躍する清掃用具【BCP】
2020.09.02 商品の選び方 業界コラム

近年、台風・ゲリラ豪雨による自然災害が頻発し、企業活動に甚大な被害を与えています。このような背景もあり、特に経済的地盤の弱い中小企業はBCP(事業継続計画)の策定を推奨されるようになりました。しかし、事前準備や被災後の対応方法がイメージできない人もいるかもしれません。そこで今回は台風・ゲリラ豪雨に焦点を絞り、それらがもたらすリスク、必要な事前準備、そして復旧活動に役立つ清掃用具について詳しく解説します。

ゲリラ豪雨・台風の企業リスクとは

今年7月の熊本県の集中豪雨が記憶に新しいですが、それ以前も豪雨によって企業活動が脅かされるケースは多々ありました。したがってゲリラ豪雨・台風の企業リスクを把握し、適切な対策を打つことが大切です。具体的な企業リスクは以下です。

１．設備被害
浸水などによって工場やオフィスの設備に被害が出ます。例えば、書類や各機器に被害が出て業務に支障をきたします。また自社だけでなく取引先が被災し、間接的に事業継続に悪影響が出ることもあります。

２． 従業員への被害
交通機関が麻痺して従業員の通勤が困難になります。車の利用に関しても、水しぶきで視界がぼやけたり、横風に流されるリスクがあるなど危険です。また、自宅が浸水したり、濁流に飲み込まれてしまうなど従業員が直接的な被害にあうケースも考えられます。もちろん生身で屋外で出ることは極めて危険で、飛来物で怪我をしてしまう可能性もあるでしょう。

３．インフラへの被害
停電・断水・通信被害・ガス供給の停止などが起こります。インフラの障害は物流の乱れ、工場の稼働見合わせ、商業施設の休業など、様々な企業に影響を及ぼします。

以上が想定される企業リスクです。このような状況で「従業員の安全」と「平常時に近い稼働体制」を両立しなければならないのです。一方で、風水害は地震などの突発的な災害と異なり、気象情報をもとに被害を予測できるという特徴があります。そのため被害を最小限に抑えるべく、念入りにBCPを策定することが大切です。

ゲリラ豪雨・台風の対策

先述したように企業リスクが存在する以上、BCPを策定し対策することが重要です。企業は例え被災しても「事業の継続」と「社員を守ること」を第一に考えなくてはならないからです。そうすることで企業利益の維持・向上が図れます。あくまで一例ですが、具体的な策定ポイントは以下にまとめました。

ポイント１：ハザードマップで立地条件を確認

これからオフィスや工場を建てる場合は、国土交通省が公開しているハザードマップポータルなどを用いて安全性を確認した上で立地を決定しましょう。ハザードマップポータルでは、例えば地域ごとにどのような災害がどの規模で起こりえるのか調べることができます。危険性の少ない立地を選択することで、被災時の企業リスクを抑えられるのです。

ポイント２：危険区域にある施設のリスクヘッジ

ポイント1とは逆に既に危険区域に自社の建物がある場合や、危険区域に建築せざるを得ない場合には、それを補うリスクヘッジが必要です。災害発生時の避難経路確保、浸水対策、設備を守るための引っ越し準備などは平常時も行いましょう。具体的には、浸水を防ぐ土嚢や止水版の用意や業務上重要な設備を浸水が及ばない場所まで移動させるなどです。汚水によって書類や機器類が駄目になると通常業務に大きな支障がでるので、業務への影響が最小限になるような配置をあらかじめ把握しておきましょう。

ポイント3：防災グッズの用意

台風時の出社が避けられない場合は防災グッズが欠かせません。水、食料、予備電源などの基本的なセットに加えて、雨風を防ぐレインコートを入れておきましょう。台風時は傘よりも全身を覆えるレインコートの方が適しています。

ポイント４：テレワークの導入

テレワークは事業の継続に適した方法です。なぜならば台風時には渋滞や交通機関の麻痺が生じるので、従業員の出社時間が予測できないからです。そのため無理に出社してもらうよりも、在宅でできる業務に集中してもらう方が結果として生産性を維持できると言われています。ただし、医療系やインフラ系などテレワークが難しい業界ならば、あらかじめ出社する従業員を絞っておき、台風接近前に会社に寝泊まりしてもらう方法も考えられます。この方法であれば交通機関が機能しなくても問題ありません。

ポイント5：業務データのバックアップ

ポイント2で機器類を安全な場所に移動させたとしても、浸水するリスクはゼロではありません。そのためクラウド上にデータを保存するか、他の事業所にもデータを保存するなど、リスク分散させることが有効です。

※出典：中小企業庁「8.BCP関連資料」
※出典：気象庁「テキスト「大雨や台風に備えて」」

ゲリラ豪雨・台風後に活躍する清掃用具

先述したようにゲリラ豪雨・台風に対する事前準備も大切ですが、浸水した職場の復旧も大事です。なぜならば、迅速な復旧が会社の信頼性を維持するからです。仮に復旧が進まず顧客を待たせたままにすると会社の管理体制自体を疑われてしまうでしょう。そのような事態を防ぐために弊社の清掃用具をご活用ください。質が高い清掃用具なので効率的に作業を進められると思われます。以下は商品の一例です。

復旧作業で活躍する清掃用具1：汚水を取り除く商品

浸水後は床が土砂や汚水まみれになっています。細菌やカビが繁殖しやすい不潔な状態なので、汚れを落とし、水を切って乾燥させる必要があります。この作業には弊社の「ブラシ類」「ドライヤー」が適しています。

・ブラシ類
ホースとブラシが一体となった「ホースデッキブラシWS」やブラシと水切りゴムが合わさった「ペアブラシ」があります。前者は綺麗な水で流しながらブラシで洗浄できるので効率良く汚れを落とせます。後者は水切りがついているので一石二鳥です。どちらの商品にもメリットがあるので、床の汚れ具合によって使い分けるのが良いでしょう。

・ドライヤー
いわゆる「水切り」ですが、弊社ドライヤーの最大の特徴は高さ12センチの大型ゴムです。この設計によって、大量の汚水を処理する際も、汚水が手前に来るのを防ぐことができます。更に横幅も最大のもので150センチあるので、スピーディーな作業が可能です。

復旧作業で活躍する清掃用具2：細菌・ウイルスの繁殖を食い止める商品

浸水後は床・家具などが細菌・ウイルスで汚染されている可能性が高いです。そのため腐食や感染症を防ぐために殺菌する必要があります。この作業には弊社の「ノロスター」や「クロス」が適しています。

・ノロスター
アメリカ疾病予防管理センターで推奨されているアルコール製剤です。さまざまなウイルス、細菌を除去する効果が確認されています。スプレータイプのものから20リットルの大容量タイプまで取り揃えています。

・クロス
抗菌と防臭効果に優れた雑巾です。ノロスターで殺菌する前の水拭きとして利用するもよし、ノロスターを含ませて仕上げにふき取るもよしです。

復旧作業で活躍する清掃用具3：その他の商品

厚生労働省の「浸水した家屋の感染症対策」ポスターは、マスクと手袋を着用するよう促しています。理由は粘膜からの感染や清掃中の怪我による感染を防ぐためです。汚泥の中にはガラス片などが混ざっている可能性もあるので必ず着用しましょう。

・耐切創手袋
ガラスや割れ物も扱える頑丈な作りです。肌触りのよさと高い作業性を実現していることが特徴です。

・ビニール手袋
アルコール製剤の刺激から手を守ることができます。ポリウレタン製で軽いので疲れにくいのもメリットです。

※出典：厚生労働省「被災した家屋での感染症対策」

ゲリラ豪雨・台風にはBCPと質の高い清掃用具で対抗

皆さんの勤務先は適切な防災対策を講じているでしょうか。近年は異常気象、風水害の頻発など災害が身近に迫っています。だからこそ本記事で述べた様にBCPによる事前準備と被災後の素早い復旧作業が重要と言えるでしょう。
また、無事に従業員の安全確保と事業継続が実現できれば、企業の社会的信頼も維持あるいは上昇させることができます。もしも対策が不十分な場合は、全社員がその重要性を理解し、適切な準備を行うことで将来的な利益が守られることでしょう。